基本は相見積。　　　　　　　　　　　　　　　　目次→　　　TOP PAGE

　住宅メーカーで家を建てる　4　

　住宅メーカー各社（３社程度）から見積が出てきたとしましょう。 高いものから安いものまで、総金額もばらばらになると思います。中身についても、いろんな書式や形式で簡単に比較することは難しいと感じることでしょう。
　手間にはなりますが、必ず、縦軸に住宅メーカー、横軸にオプションや追加工事を記入して、マス目に金額を記入した一覧表を作りましょう。単純に比べることは出来ないのですが、各メーカーの見積の落ちや、個性を一覧できます。このとき気がついたことを第２回の見積提出に生かすようにします。
　相見積もりを取ることで、金額は必ず、数十万から数百万見積金額は落ちてきます。価格の交渉や、その準備に手間はかかりますが、 自分でその金額を稼ぐ手間を考えれば、そんなに苦になることはないと思います。
　住宅メーカーの見積金額における粗利益率は、30〜40％あると思われます。もちろんあくまでこれは粗利益率で、実際には、販売経費や、共通工事経費、人件費等を差し引きした後は数％の利益になります。
　では、住宅メーカーが、利益無しでよければ、数％の値引きが可能というふうに考えますが、いろんなからくり、考え方があります。
　時々聞かれる話だと思いますが、グループ会社だからとか、企業と特典契約をしているとか、紹介だとかで数十万とか契約額の何％引きますよ、みたいなことがあります。このの場合、一見お得なようですが、間違いなくその値引き分を見積に上乗せしています。その何％分得したところで、やっと企業の考える正価ということです。 企業の正価というのは、取れるだけ取ろうという考え方の価格というのをお忘れなく。
　住宅メーカーでは、損益分岐点の粗利益率を必ず想定しています。何％以上の粗利益が無いと最終的な利益にならないという利益率です。現実的に考えれば、その地点に近いところまで、提示金額を落とさせるのが目標になるでしょう。私が担当していたころは、20％に近い10％台の粗利益率でした。ですから10％ぐらいは平気で落ちる可能性があるということです。
　営業マンの値引きの範囲は決まっています。この範囲で契約をするということは、企業都合の正価でしかありません。営業マンの権限で、損益分岐点の粗利益率ということはあり得ません。また、営業マンは、必ず駆引をしてくるので、最初から彼の値引きの限界を言ってくることさえありません。利益が高くならばなるほど、彼の給与が上がる仕組みをとっている住宅メーカーが多いからです。
　値段を引いてもらうためには、彼の力量を越えていることを彼とメーカーに理解してもらわなければいけません。
　本当の値引き（正当な価格？）をしてもらうためにはどうすればいいか？この手段が、相見積です。しかし、相見積もりを取っただけでは、単なる価格のみの競争になって、本当は希望していない安いだけの家になることがあります。そうならないための工夫も必要です。
　工夫は、複数の住宅メーカーの担当者の頭を使うということです。彼らは建築について中途半端なプロですが、３人寄れば文殊の知恵といわれるように、複数の彼らに検討してもらえば、住宅メーカーで建てる住まいでは、最も手間をかけた家が出来る可能性が出てきます。
　そのためには、一覧表と彼らの図面、見積書を活用しながらの第２回の交渉を始めていかなければいけません。たとえば、３社から見積もりを取ったとします。１社ずつ交渉することになりますが、この時点では、一覧表を見せながら交渉をするのです。同時に他社の図面や見積書とも比較しながら彼らの提案する住まいの考え方も聞いていきましょう。
　競合相手の見積の弱点や、間取りの欠点も分かると思いますが、彼ら自身の間取りやプランの見直しも行われると思います。３社以上と話しをしていけば自然と住まいが希望のものに近づいて来ると思います。（自分の家に対するイメージがある程度はっきりしていないと余計バラバラになる可能性もあるので、この辺でもう一度、何が必要で、不要かを考えてみましょう）
　そうして、各社にもう一度プラン、見積もりを依頼しましょう。